CATLはナトリウムバッテリー、パナソニックは半額攻勢・・・緊張するKバッテリー

韓国聯合ニュースによれば、中国と日本の主要電気自動車バッテリーメーカーが相次いで低価格製品を出しており、韓国のバッテリーメーカーを脅かしているという。

CATLは、「ナトリウムイオンバッテリーはナトリウムを中核素材にしているため、リチウム基盤バッテリーと違って安価なのがメリットだ」と強調した。

エネルギー密度は1キロ当たり160ワット時（Wh）水準で、バッテリー80%を充電するのにかかる時間が約15分ほど早いとCATLは説明した。 氷点下20度でエネルギー密度が90%以上維持されるという点も長所に挙げた。

パナソニックはトヨタと共同で設立するバッテリー合弁会社「プライムプラネット·エネルギー&ソリューション」を通じて、バッテリー生産費用を来年までに半分、2025年までに最大70%まで減らすという目標を示した。

業界によると、電気自動車のバッテリーパックの製造原価は1Wh当たり100ドル（約1万972円）水準と推定されるが、パナソニックはこの価格を50ドル（約5486円）以下に下げるというのだ。

LGエナジーソリューションは中国LFPバッテリー拡大で市場シェアに影響があるとの懸念が出てくると、「低価格の電気車に適用される可能性はあっても、NCM（ニッケル、コバルト、マンガン）バッテリーよりも性能面では不利だ」と公に明らかにしている。

サムスンSDIは、ニッケル含量88%以上のハイニッケル技術が適用されたジェン5（Gen.5）バッテリーを今年下期から量産する予定だ。

SKイノベーションは、ニッケルの割合を約90%まで高めたNCM9バッテリーを来年から量産する。 また、全固体バッテリーなど次世代技術の開発も活発に進められている。

業界では、グローバルバッテリー市場の競争がさらに激化するだろうという見通しが出ている。

https://korea-elec.jp/posts/21080202/?utm_source=rss&utm_medium=rss&utm_campaign=21080202

>>1
＞業界では、グローバルバッテリー市場の競争がさらに激化するだろうという見通しが出ている。
そう？
競争激化の原因は、ホントに他社の開発の所為？
韓国製バッテリーが信用を失った所為なんじゃ？ｗ
まあ、自らを省みない韓国人らしい意見だけどね。ｗｗ

せめて燃えないバッテリーを作るのが先決ではなかろうか？
どうなの韓国人？

マゼマザが文化の韓国人には無理
燃えるのって、充電サイクルで、不純物が正極側で析出して、パウチとかを破るとかが原因
（アルミニウムとかの金属成分が析出するのでショートする）

韓国メーカーが作るバッテリーはどの車メーカーが採用してるの？

>>1
トヨタの新型ニッケル水素電池が凄いからな、リチウムイオン電池並みの容量で、安くて安全で大出力で耐久性に優れてる、リチウムイオン電池にも応用出来る技術で、同じスペースに1.5倍くらいの容量アップと、2倍の出力アップ出来る技術。

燃えないバッテリーの開発だとか、韓国製バッテリーの品質だとか、みんな朝鮮人に期待し過ぎ。
LGのバッテリーのせいで大型リコールがあったばかりだし、韓国人に新型バッテリーを開発、商用化する
技術も開発力もない。

あんたらミミズにノーベル賞を期待するか？
朝鮮人に技術を期待するか？

韓国の技術貿易、OECD最下位の赤字国
https://www.jetro.go.jp/world/asia/kr/ip/ipnews/2014/15bacabbbbc36f53.html

世界の知的財産権等使用料収支 174か国中165位
https://www.globalnote.jp/post-7835.html

>>7
リチウムイオンにもバイポーラ技術を応用できるそうなので、それの実用化が待たれるね。

>>1
中韓のメーカーの場合、新型とかいう前に、
まず現時点のバッテリーの不具合を直す必要があるんじゃないかな。

期待のマグネシウム蓄電池、高性能な硫黄系の正極材料を新開発

東北大学らの研究グループは2021年7月、マグネシウム蓄電池の正極に利用できる新しい硫黄系複合材料の作製に成功したと発表した。従来型の酸化物系正極材料と比較し、高速充放電を可能にするなど、高い性能を得られるという。

マグネシウム蓄電池は、高いエネルギー密度を持つ次世代蓄電池として期待されている。負極にマグネシウム金属、正極に硫黄を用いる蓄電池で、理論エネルギー密度は約1700Wh/kgに達する。これは、正極にコバルト酸リチウム、負極にグラファイトを用いるリチウムイオン電池の理論エネルギー密度（約370Wh/kg）を大幅に上回る値だ。


https://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/2108/10/news043.html#utm_source=smartnews&utm_medium=feed&utm_campaign=20210810-074&utm_term=smartjapan&utm_content=article

・造船受注数(ダンピング)でホルホル→結果大赤字

・バッテリーでホルホル→結果あちこちで発火

・メモリ半導体でホルホル→日米台サプライチェーンから外れる

・基幹材国産化でホルホル→むしろ輸入量増加

・二度と日本に負けない→結果惨敗(連敗)

・虎が降りてくる→虎に失礼な上、結果惨敗

・旭日旗ガー→全世界で朝鮮人だけが問題視

・放射能食材→全く検出されず朝鮮人だけが問題視

>>1

「3年以内にバッテリー不況が」…EVバッテリー供給過剰の懸念も
korea-marketing

現在、EVにおけるリチウムバッテリー分野は需要が多い需給不均衡がはっきりしている。市場規模は数千億ドル（数十兆円）にのぼり、1兆ドル（約109兆8445億円）規模のリチウムバッテリーの先頭走者が誕生する見通しだ。しかし、一部の投資家は3年後、リチウムバッテリーが過剰状態になると推定しているとの記事を、中国メディアのストックスターが28日（現地時間）報じた。

最近の研究報告書によると、一部の投資家は今後3年以内に現在の「バッテリー不足」が「供給超過」に変わるものとみている。

現在、中国の新エネルギー自動車の生産および販売量は全世界の約30%を占めている。今年上期の中国の新エネルギー自動車の生産と販売は121万5000台と120万6000台で、前年同期比で2倍増加した。2019年の全体水準と同じだ。海外市場も同様だ。チュンタイ証券の最近リサーチ報告書は、2021~2023年までに世界の新エネルギー車販売台数がそれぞれ593万台、876万台、1136万台に達すると予想した。昨年、世界の車両販売台数307万台に比べ、2023年には市場が3倍以上増える見通しだ。

このような期待の中で、バッテリーは跳躍のチャンスに繋がるものと見られる。バンク·オブ·アメリカによると、2025~2026年までは「バッテリー不足」の状況と予想される。

しかし3年後には「バッテリー不足」から「バッテリーパニック」になるという見方もある。業界関係者は「3年が過ぎればバッテリー不足はない」とし「容量超過現象が生じるだろう」と予想した。「現在としてはグローバルバッテリー用総生産容量が1712GWhで、需要予測量の1151GWhを大きく上回る」ということだ。

ここに11の馬鹿は来ないのかな?(笑)散々サムスン電子の優位性を強調していたのに(笑)結局幾ら売上が伸びたと自慢しても研究開発への投資と必要な人材が居なければ将来的な展望は開けない(笑)

>>11
マグネシウム→海水から大量に抽出可能
硫黄→日本は火山帯国、石油精製の脱硫技術も世界一
やぁ、日本は主要原料も国産化して低コストで作れそうですね

現代自動車、中国CATLと提携強化　23年はバッテリー10億ドル相当を調達か

36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア

中国車載電池大手の寧徳時代新能源科技（CATL）の曾毓群会長は3月、韓国の現代自動車の鄭義宣（チョン・ウィソン）会長と会談し、両社の提携強化について協議した。韓国メディア「TheElec」が報じた。

関係者によると、現代自動車は2023年、CATLから10億ドル（約1300億円）相当のバッテリーを調達する見込みで、同社の電気自動車（EV）全車種にCATLのバッテリーを搭載する可能性もあるという。CATLは17年、中国企業としては初めて現代自動車のEV向けバッテリーサプライヤーに選ばれた。

韓国の調査会社「SNE Research」によると、22年は韓国の車載電池大手3社の世界シェアの合計が21年の30.2％から23.7％に減少した一方で、CATLは33％から37％に増加している。

現代自動車、全車種に中国CATLの駆動用バッテリー搭載を検討

中国のリチウム価格暴落、CATLの車載バッテリー「値下げ計画」立ち消えか

車載電池世界最大手、中国の寧徳時代新能源科技（CATL）はつい2カ月前の23年2月、一部の電気自動車（EV）メーカーにバッテリーの「値下げ計画」を提示したと報じられた。しかし、バッテリーの主要原料である炭酸リチウムの相場が短期間で急落し、計画が立ち消えになる恐れが出てきた。

CATLは今後3年間にわたり、一部のバッテリーを炭酸リチウム1トン当たり20万元（約380万円）の価格で決済する計画で、バッテリーの8割を同社から調達することを条件としている。計画は2023年7〜10月期に実施に移される予定で、 対象となっているメーカーは、同社と関係の深い理想汽車（Li Auto）や蔚来汽車（NIO）、賽力斯集団（SERES Group）、極氪智能科技（ZEEKR Intelligent Technology）などだという。

この情報が報じられた23年2月当時、中国では炭酸リチウムの価格が1トン当たり44万元（約850万円）にまで高騰していた。バッテリーのコスト上昇にあえいでいたEVメーカーにとって、非常に魅力的な計画だったことは言うまでもない。

ところがその後、炭酸リチウム価格が急落し始めた。4月6日時点で1トン当たりの価格は21万6000元（約420万円）まで下がっている。

中国メディア「澎湃新聞（The Paper）」の取材に応じた業界関係者は、炭酸リチウム価格の底がまだ見えない状況下で、EVメーカーがCATLの提示した「値下げ計画」の条件で契約する可能性は低い上、バッテリーの8割を同社から調達しなければならないという条件も厳しすぎると指摘した。

中堅車載電池メーカー「孚能科技（Farasis Energy）」の王瑀会長はこのほど、EV振興団体「中国電動汽車百人会」が開催したフォーラムで、炭酸リチウムの価格は年内に1トン当たり10万元（約190万円）以下まで下落する可能性があるとの見通しを示した。