韓国経済3月の好成績期待したが…出てきたのは3大悪材料

韓国経済が今年2％前後の回復傾向を証明する「約束の3月」を迎えたが、原油価格、為替相場、関税の3大悪材料に直面した。半導体スーパーサイクルと証券市場活況で輸出と消費が回復する中で、米国の関税爆弾と中東発の変数が不確実性を拡大する。

欧州ICE先物取引所によると、国際原油価格基準であるブレント原油は現地時間2日午前9時現在1バレル＝79．46ドルで取引中だ。前日より9．1％上がった。イランがホルムズ海峡封鎖に出た余波だ。運送費用増加と需給不安などが長期化する場合、原油の70％以上を中東から輸入する韓国には直撃弾だ。

為替相場も変動性が大きくなるだろうとの見通しが優勢だ。1ドル＝1420ウォン台までドルが下がり安定を取り戻していた為替相場は先月28日午前2時に前日のソウル外国為替市場の終値より14．20ウォン上昇の1ドル＝1444ウォンまでウォン安ドル高が進んだ。イランが決死の抗戦を明言するとドルのような安全資産選好はさらに明確になっている。

韓国銀行は先月、今年の消費者物価上昇率を2．2％と提示したが、これは国際原油価格を1バレル＝64ドルを前提にして出した見通しだ。国際原油価格が韓国銀行の見通しを上回るならば物価も上昇圧迫を受けるほかない。漢城（ハンソン）大学経済学科のキム・サンボン教授は「エネルギー・生活必需品価格上昇が体感物価を引き上げれば回復した消費心理を再び萎縮させる可能性もある」と話す。

ウォン下落は短期的には輸出企業に好材料となるが、原油価格急騰と重なると輸入物価を通じて韓国の物価を刺激する二重の衝撃として作用しかねない。韓国貿易協会によると、原油価格が10％上昇すれば輸出額が0．39％減り、輸入額は2．68％増加する。企業の生産原価も0．38％上昇すると分析された。

米国が不公正貿易慣行に報復関税を課す貿易法301条や品目関税を検討するなど2月末を基点に通商環境まで急変した。財政経済部のイ・ヒョンイル第1次官は緊急関係官庁会議で「今回の状況がどれだけ続くのか予断しにくい状況のため、状況を点検し続けて必要な措置をしていくだろう」と話した。