対中国の半導体、日韓が勝ち残る唯一の道は「共闘」

日本と韓国の半導体の関係性は競争と共創という言葉に集約される。１９８０年代、世界一を誇った日本の半導体。韓国は大規模投資により、９０年代に日本の地位を追いやった。その後、両国の半導体企業はメモリー分野でシェアを競ってきた。部材などの供給では日韓の共創が生きた。だが、両国の目の前に「共通の敵」が現れた。中国だ。中国に対抗するべく、日本と韓国が関係を深めることは経済安全保障上も急務だ。

韓国が日本の半導体から覇権を奪った原動力はメモリーだ。８６年にサムスン電子が１メガビット（メガは１００万）ＤＲＡＭの開発に成功。その後、ＤＲＡＭが不況期に突入する中でも攻撃的な投資を継続したサムスンはメモリーの王者となった。

同社に加えて、現代グループとＬＧグループの流れを組むＳＫハイニックスを合わせて、ＤＲＡＭとＮＡＮＤで５０％以上のシェアを持つ。

対する日本。ＤＲＡＭの競争激化後、各社はメモリー事業から撤退。唯一競争力を残すのはＮＡＮＤを生み出したキオクシアホールディングス（ＨＤ）のみとなった。一方、日本には多くの半導体製造装置メーカーや材料メーカーが存在し、韓国の半導体産業を支える。東京エレクトロンやＡＤＥＫＡなどは韓国に拠点を構える。

両国は半導体分野で時に競争、時に共創しながら発展してきた。

目下の課題は台頭する中国だ。成熟世代のロジック半導体では、政府支援の後押しで生産能力を急拡大させ、シェアを奪う。メモリーにおいても存在感を高めている。ＮＡＮＤでは長江存儲科技（ＹＭＴＣ）が２３２層の３次元（３Ｄ）ＮＡＮＤを実用化した。ＤＲＡＭを手がける長鑫存儲技術（ＣＸＭＴ）もＡＩ（人工知能）に必要な広帯域メモリー（ＨＢＭ）の開発を着々と進めているとされる。

急速に技術力と価格競争力を高める中国勢の台頭を許せば、日本や韓国のメーカーがディスプレーや太陽電池のような「血みどろの戦い」に巻き込まれる可能性が高い。

中国勢に対抗していくには両国の協力なくして成しえない。互いの強みを持ち合うことで、技術的なリードを保ったまま競争環境を勝ち抜ける可能性は高まる。経済安保上の懸念が高まる中、日韓関係の発展が競争の激しい半導体分野で勝ち残る唯一の勝ち筋だろう。