「家計負債が消費を減らす…韓国、米国の大沈滞と似た道を歩んでいる」

「韓国も過度な家計負債が消費を制約し、２００８年の金融危機後に大沈滞を体験した米国と似た道を歩んでいる」。

米プリンストン大学経済学科のアティフ・ミアン客員教授が８日に中央日報とのインタビューでした話だ。彼は「家計負債急増がただちに金融危機につながりはしなくても、消費を制約し経済成長を鈍化させるのは確実だ」としてこのように警告した。「結局負債構造調整過程で中国の不動産企業恒大グループの破産のように関連危機が起き、成長の足を引っ張られる可能性がある。韓国もすでにそのような兆しがみられる」とした。

ミアン教授は家計負債、金融危機、経済成長、不平等の間の相互作用に対する先導的な研究で国際的名声を得ている経済学者だ。彼は２０１４年に出版した著書『ハウス・オブ・デット』で、金を借りて増幅された損失を「レバード・ロス」という概念を通じて家計負債と経済危機の因果関係にスポットを当てた。住宅価格が暴落すれば金を借りた人ほど大きな打撃を受け消費を急激に減らすが、これは結局経済全体に否定的影響を及ぼすという理論だ。

ミアン教授は「持続可能な成長に向けては、負債依存経済から抜け出し民間部門の消費を拡大する消費主導経済に進むべき」と強調した。金利を低くして借入を簡単にし、これを通じて住宅購入などの需要を創出するには明らかに限界があるということだ。

彼は「韓国でも住宅費・生活費が上昇し、若い世代が結婚と出産を先送りする現象が現れている。彼らが家をより簡単に購入できてこそ保育サービスや文化生活など他の分野に対する消費が増え内需が回復できる」とした。その上で「他の国々はある程度成長すれば経済厚生に直接的な影響を及ぼす消費を増やすが、韓国は消費の代わりに住宅購入など資産を蓄積しようとする傾向が非常に強い」と分析した

具体的な政策として彼は「過度な住宅価格上昇を抑制する最も効果的な方法は住宅供給を増やすこと」とした。続けて「土地税や保有税など住宅関連税金を課すのも今後の住宅価格上昇に対する期待を抑制できる。こうした税金には常に反対があるため、その税収を若い層の所得税引き下げに活用して消費余力を増やさなければならない」と強調した。