営業利益で利子返せない韓国大企業、３年間で２倍以上に増加

営業利益で利子返せない韓国大企業、３年間で２倍以上に増加

コロナ禍後の３年間に営業利益で利子費用を払えない大企業が２倍以上増えた。特に石油化学業種が最も苦しんでいることが明らかになった。

企業分析研究所のリーダーズインデックスが売り上げ上位５００社のうち３０２社の事業報告書を分析した結果、これら企業の昨年の売上総額は２９６４兆６９７０億ウォンで３年前の２０２１年の２３６２兆８２４８億ウォンと比較して２５．５％増えた。

これに対し営業利益は同じ期間に２００兆３０７５億ウォンから１９７兆９４２０億ウォンに１．２％減少した。利子費用は２２兆９８２０億ウォンから５４兆２９６１億ウォンに１３６．３％急増した。これに伴い、利子費用に対する営業利益を意味するインタレストカバレッジレシオは８．７２から３．６５に下落した。調査対象企業のうち７０．９％の２１４社はこの３年間でこの数値が下がり、改善した企業は８８社にすぎなかった。

インタレストカバレッジレシオが１以下の企業は２０２１年の３４社から２０２２年に４４社、２０２３年に５９社、昨年は７３社と３年間で２倍以上増えた。経営活動により得た営業利益で利子費用をまかなえない状態に置かれたという意味だ。特に２０社は３年連続でインタレストカバレッジレシオが１を下回った。ここにはロッテショッピング、ロッテケミカル、ホテルロッテ、ロッテハイマート、コリアセブンのロッテグループ系列５社、ＳＫオン、ＳＫエコプラント、ＳＫネットワークスのＳＫグループ系列３社、イーマート、新世界建設の新世界グループ系列２社が含まれた。

業種別では石油化学３７社でインタレストカバレッジレシオが２０２１年の１２．３４から昨年は０．６４に急落するなど下落幅が最も大きかった。この期間に石油化学業種の売り上げは４０５兆８００３億ウォンから４８８兆３５２７億ウォンに２０．３％増えたが、営業利益は２７兆７３０９億ウォンから４兆７９２０億ウォンに８２．７％急減した。利子費用は２兆２４６８億ウォンから７兆５２１５億ウォンに２３４．８％増えた。石油化学業界関係者は「顧客は固定されているので売り上げ自体は維持されるが、ウクライナ戦争などで原油高が続いて原価費用が上がりマージンが大幅に減った影響」と説明した。