>>1
補助金無くなったら誰も買わない車の順位ごときに意味あるか?。>>1
引用元のソース貼れEVなんて既にオワコンだろ
>>1
どうせ何を言っても日本の嫉妬とか書いて誤魔化すつもりだろうけど、アメリカのレンタカー大手の会社が電気自動車2万台売却してガソリン車に買い戻すってっさw。
相当、維持費が大変だとかw。
これが現実やw。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-11/S73M9BDWX2PS00他国・他社が様子見モードに入っているのに南鮮だけ猛進中?
何だろうこの既視感。
米国でEV販売の伸びにブレーキ、昨年10-12月はわずか1.3%増
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-10/S71VAQDWRGG100日本で現代の車に乗っている著名人は、全裸で『シンゴーシンゴー』と叫んで公然猥褻で現行犯逮捕された自出がはっきりしない奴ぐらいのものだろ。
日本では在日朝鮮人でさえ現代の車を購入したりしない。>>1
韓国人がするこういう記事を見ると、いつも思うことを韓国人の好きな擬人化で表現すると
テストで90点の日本君に、30点(点差は経済規模の差)の韓国君が、二問目の回答は日本君は間違えて、韓国君は正解しているから、韓国君の勝ち!
という感じ- 9
名無し2024/01/13(Sat) 08:57:38(1/2)
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- 10
名無し2024/01/13(Sat) 08:59:10(2/2)
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- 11
名無し2024/01/13(Sat) 09:00:20(1/1)
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- 12
名無し2024/01/13(Sat) 10:57:47(1/1)
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- 13
名無し2024/01/13(Sat) 10:59:33(1/1)
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- 14
名無し2024/01/13(Sat) 12:07:06(1/1)
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>>1
グラフを一見すると、Teslaの半分くらいと見せかけて実際は1/5以下。
2位の現代/起亜も、二つに割ったら3.9%と販売店数の割には特に売れているわけではない。
騙す方も酷いが、騙される韓国人もあまりにも情けない…EVではTESLA一強、HVではTOYOTA一強という感じだろうか
>>1
1位 55%
2位 7%
誰も競ってないのに2位自慢
ウゼェ…>>18
しかし、それでもHyundaiは販売台数を誇りたい(EV戦略の成功を装いたい)ので、100万円を超える大幅割引をしても販売台数を伸ばしたい。VWやBIG3はEV戦略の立て直しを図っているのに、Hyundaiは何も変えず、ただ突進するだけ…
さあ、これからどうなるの?- 20
名無し2024/01/13(Sat) 17:37:20(1/1)
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またウリナラがイルボンに勝ったニカ
EV車ではウリナラ・ヒョンデがイルボン企業に
追い付くことが不可能なほどの差を付けたニダサムスンの折り畳みスマホ、売れずにあまりに在庫が溜まって、ついにアメリカで半額セール開始。
ヒュンダイの半額セールは、いつ始まるんだろ。>>23
韓国は鯖を焼き過ぎて、空の環境を悪化させてんだろ?米国2023年、メーカー別販売台数(日韓)
トヨタ 2,248,477 台(+6.6%) + 140,020 台
HONDA 1,308,186 台(+33.0%) + 324,679 台
日産 898,796 台(+23.2%) + 169,446 台
Hyundai 870,370 台(+11.5%) +89,695 台
起亜 782,451 台(+12.8%) +88,902 台
SUBARU 632,083 台(+13.6%) + 75,502 台
Mazda 363,354 台(+23.2%) + 68,445 台
三菱 87,340 台(+1.8%) + 1,530 台
日本車 5,538,236(対前年比 +779,622 台)
韓国車 1,652,821(対前年比 +178,597 台)
韓国EV車 94,000 ふーん、韓国EV車日本販売台数 年間 492 台よりは少し多いんだね。>>1
2023年11月21日
米当局、韓国現代と起亜の火災の恐れからの640万台リコールについて調査を開始した。
これは解決したのか?>>23
処理水な
汚染水と言うのは韓国の方が多いんじゃね?www韓国完成車5社の2月販売 62.7万台=国内20.7%減
【ソウル聯合ニュース】現代自動車、起亜、韓国GM、ルノーコリア自動車、KGモビリティーの韓国完成車メーカー5社が4日までに発表した2月の世界販売台数は前年同月比4.1%減の62万7076台だった。国内販売が20.7%減の9万9271台、海外販売は0.1%減の52万7805台だった。
現代は国内が前年同月比26.7%減の4万7653台、海外が1.5%増の26万7256台で全体では4.1%減の31万4909台だった。
国内販売が振るわなかったのは、国内工場の工事による生産ラインの停止や旧正月連休(2月9~12日)による稼働日数の減少などが影響した。
起亜は国内が12.0%減の4万4076台、海外が2.8%減の19万8580台で、全体では4.6%減の24万2656台だった。
韓国GMは国内が77.9%増の1987台、海外が2.3%減の5万1195台、全体では0.6%減の5万3182台だった。
KGモビリティーは9.4%減の9452台だった。前年同月比では減少したものの、1月から2カ月連続で9000台を上回った。このうち海外販売は5074台で56.4%増加した。
ルノーコリアは3.8%減の6877台だった。海外は5070台で2.8%増加したものの、国内は1807台で18.5%減少した。「米市場で4位」好調の現代自動車…会長は品質改善を要求(1)
現代(ヒョンデ)自動車グループが昨年米国市場で最高の実績を出し、販売台数4位を占めたが、リコール命令回数も上位圏に入った。2022年に北米の自動車グループのうちリコール回数で2位に上がったのに続き昨年も3位を記録したことがわかった。販売規模がもっと大きいトヨタとゼネラルモーターズ(GM)よりリコール回数が1.6~3倍多かった。先月にも米交通当局がジェネシスのエンジンに火災の恐れがあるとして9万台のリコール命令を下し、現代自動車グループの品質問題に再び関心が集まる状況だ。
米道路交通安全局(NHTSA)の資料を分析した結果、昨年の現代自動車と起亜(キア)のリコール命令回数は合計41回で、573万8757台(同一車種重複リコール累積)がリコール対象と集計された。詳しい内容を見ると、電気システム欠陥が6回で最も多く、車体構造、油圧式ブレーキ、パワートレイン、ガソリン燃料システム、エアバッグの欠陥が各4回などとなった。
この資料によると、昨年米国でリコール命令を最も多く受けた自動車メーカーはフォードの58回で、対象車両は615万2738台に上った。次いでステランティスが45回、273万2398台と続いた。フォードはパワートレインで9回、ステランティスは電気システムで13回問題が発生した。
◇トヨタがリコール1回受ける間に現代・起亜は3回
車両販売上位グループと比較してみるとどうだろうか。現代自動車グループは昨年米国で165万2821台を販売し4位に上がった。259万4698台で販売台数1位のGMの昨年のリコール回数は25回、2位で224万8477台のトヨタは14回にとどまり、現代自動車の41回より少なかった。トヨタ車のオーナーが車を1度直す時に現代・起亜車のオーナーは3度直さなければならない格好だ。>>29
最近5年間の基準でも現代・起亜のリコール回数は平均33回で、トヨタの12.8回、GMの31.8回より多かった。この期間も現代・起亜の欠陥原因は電気システムと油圧式ブレーキが多く、GMとトヨタはエアバッグと電気システムが多かった。電気システムはエンジンや変速機など多様な車両の装置を制御するのに必要な核心システムだ。
現代自動車グループの車のリコールが2022年に米国で急増した理由もその一種である電子制御油圧装置(HECU)に火災リスクが指摘されたためだ。HECUはアンチロックブレーキシステム(ABS)、車体姿勢制御装置(ESC)、駆動力制御装置(TCS)などを統合制御する役割をするが、問題が生じた場合にはブレーキがかからず危険になる。
現代自動車グループ関係者は、「最近は電子制御装置(ECU)などに対するリコールが多いが、過去より車両の電子系統が複雑になっており、メーカーが新しい技術や部品、ソフトウエアを組み合わせた新車が増えた影響がある。電動化が進んだことで現れる過渡期的現象とみている」と話した。車両システムの知能化により電気システムの重要性が大きくなる中で、現代・起亜が品質競争力を高めるにはこの分野の投資を増やさなければならないという指摘が出る理由だ。米経済放送のCNBCは先月29日、現代自動車グループの成長ストーリーに注目しながらも「米国で2020年も現代・起亜をターゲットとした車両窃盗が流行し盗難問題が急増し、火災リスクがある車両330万台をリコールするなど困難に直面した」と指摘したりもした。結局、豊田章男会長の未来予測が正しかった…アメリカで「日本製ハイブリッド車」が爆発的に売れている理由(2024/03/04)
アメリカで電気自動車(EV)の販売不振が顕著になっている。ジャーナリストの岩田太郎さんは「バイデン政権はEV販売に高い目標を掲げているが、実際にはまるで売れていない。その代わりに売れているのは、日本製のハイブリッド車だ」という――
EV販売の減速が止まらない
米国では昨年後半から電気自動車(EV)の不振が顕著に見られるようになったが、2024年に入り、さらに鮮明化・定着化している。
EV各社は赤字や収益率低覚悟の値引き、毎年2月の国民的スポーツイベントであるNFLのスーパーボウル中継への広告出稿、さらに廉価モデルの市場投入などテコ入れを図っているが、販売の減速が止まらない。
昨年の今ごろは、EV販売が右肩上がりという論調ばかりであったが、そのころには想像すらできなかった「2024年のEV販売台数が前年割れ」の可能性すらメディアで指摘されている始末だ。
一方、トヨタをはじめとする日本勢のハイブリッド車は飛ぶような売れ行きである。
1月のハイブリッド車(充電は車の運転やブレーキエネルギーの回生のみ)の販売台数は9万970台と、前年同月から51.4%も増加しており、販売台数が前年割れしたEVと好対照を成している。
なお、米国において飛ぶ鳥を落とす勢いで売れているハイブリッド車の販売台数の53.6%を占めているのが、日本のトヨタ自動車である。
これに加えて、プラグインハイブリッド車(内燃機関を持ち、バッテリー充電は外部の充電器から行う)が2万5741台売れたため、合わせて11万6711台が登録されたことになる。「電気自動車はすべて中国で作られ、(米国)ミシガン州の偉大な自動車産業は消えるだろう。 私はこのような狂気の政策を直ちに止めたい」ドナルド·トランプ元米大統領が、ジョー·バイデン政権の電気自動車政策を非難し、ソーシャル·ネットワーキング·サービス(SNS)のトゥルー·ソーシャルに昨年11月に残した言葉だ。
最近、米国と欧州の政界を中心に電気自動車政策の「逆走行」の動きが起きている。 自国産業を保護するための速度調節論が熱いイシューに浮上したのだ。 ただでさえ需要が低迷している電気自動車市場に冷たい風が吹きかねないという懸念が出ている。
◆拡散する電気自動車の速度調節論
トランプ元大統領はこれまで、電気自動車普及政策を中止するという意思を何度も明らかにしてきた。 電気自動車市場の影響力を拡大している中国が市場を掌握するため、米国はこれに対抗して内燃機関車に集中しなければならないという論理だ。
これを受け、ジョー·バイデン大統領も電気自動車の普及に向け、排気ガス規制を強化しようとした計画を修正する動きを見せている。 米ニューヨークタイムズは、複数の消息筋の話として、バイデン政権が昨年4月に発表した自動車排出ガス規制基準を緩和し、速度を調節することにしたと、先月17日(現地時間)報道した。
これは11月に行われる米国大統領選挙で自動車労組の支持を得るためだ。 全米自動車労組(UAW)は、自動車産業の中心が内燃機関車から電気自動車に急速に移っていく場合、大量失業を懸念してきた。
電動化への転換をリードする欧州でも、内燃機関車の退出に反対する声が高まっている。 6月の欧州議会選挙を控え、欧州議会第1党である欧州国民党(EPP)は2035年から内燃機関車の販売を中断することにした政策を撤回するという内容を公約に盛り込んだ。 まさに昨年通過させた関連法案を戻すということだ。
EPPの撤回理由も米国と似ている。 電気自動車の導入で働き口を失うことになる労働者の支持を得ている極右政党を牽制するためのものだ。
https://n.news.naver.com/mnews/article/022/0003909686?sid=101Hyundai Mobility Japan に逆風。
日本のフェリー会社、EVの無人運搬輸送を拒否。
ポルシェEVからの発火が原因と見られる沈没事故の損害賠償にポルシェが応じないため。
ヒュンダイのEVも危なくて運べないってよ。ポルシェでさえアウトなのに、悪名高いヒュンダイEVを運ぶなんて狂気の沙汰。韓国だと「ヒュンダイ車=凶器車」だから、凶器の沙汰になってしまうんだっけ。
1台炎上しただけで、数百億円の被害につながるんだから、当然の選択。
まあ、韓国フェリーに載せれば運べるんだろうけど、そのうち韓国船が船ごと沈んで韓国フェリー会社があぼーん。
日本企業と違って資金力が無いから、そのまま倒産へまっしぐら。沈没原因となるEVはいずれ韓国船でしか運べなくなだろうし、それが認知されて、ますます売れなくなる。
普通は複数のメーカーの自動車を混載するんだけど、韓国EVだけのためにでかいフェリーを動かすわけにも行かないから、輸送費はいずれにしても高くつく。フェリー会社だけじゃなくて、日本領土内への搬入禁止に早くしてもらえないかな。中国EVも、韓国EVも将来の甚大な被害の種にしかならない。これまで入ってきた分も走行禁止にしてくれればいいのに。
韓国は売れないEV処分に困って自作自演の保険金詐欺の事故を起こしたいところだけど、既に韓国船は国際船舶保険に入るのを拒否されているから、ケツ持ちは韓国政府。寿命がつきた老朽化した韓国船と一緒に処分して金に換えることも叶わない。
既に、輸入EVを排除していくというのは、経済上の問題じゃなくて政治問題化しているから、どんな屁理屈をつけても中国EVの輸入を排除していく方向に各国が舵を切っている。それに格好の理由を提供したのが沈没事故に起因する安全問題。安全性を理由にして輸入拒否なら、中国車と韓国車を区別すべき理由がなくなるから、結果として韓国EV車も同じ扱いになる。
南無阿弥陀仏。アーメン。Rest in piece.
현대차, 지난해 美 전기차 2위 9만4000대
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