Ｋ－ＰＯＰやＫドラマなど韓流の影響で、昨年、韓国化粧品の対米輸出がフランスを抜いて１位を記録したとブルームバーグ通信が３１日、報じた。
ブルームバーグは米国際貿易委員会（ＵＳＩＴＣ）の資料を引用し、昨年の韓国の対米化粧品輸出額が１７億１００万ドル（約２５３７億円）で、フランス（１２億６３００万ドル）を上回ったと伝えた。
カナダは１０億２２００万ドルで３位を記録した。イタリア、中国、メキシコ、英国、日本などが後に続いた。
韓国食品医薬品安全処によると、昨年、韓国化粧品の世界輸出規模は前年比２０．６％増の１０２億ドルで、２０２１年の９２億ドルを超え、初めて１００億ドルを突破した。
ハナ証券のパク・ウンジョン研究員はブルームバーグに「韓国ブランドが米国と日本の輸入化粧品市場で各々２２％、４０％程度の占有率を占める」と述べた。
今回の成長の勢いは、中国内の需要が低迷している中で実現した。化粧品業界はティックトック・レディットなどのオンライン・プラットフォーム・マーケティングやコストコ・アマゾンなど流通チャンネルとの提携により米国市場内の立地を広げている。
韓国コルマは北米市場の需要に対応するため、米国内で２番目となる工場稼動を準備している。ＣＪオリーブヤングは昨年、海外旅行客対象の売上が１４０％増加したことに支えられ、米国内初のオフライン専門売場の開設を計画していることが分かった。
韓国化粧品の人気が高まり、ロレアルなど海外企業も韓国企業の買収に関心を示している。
諮問会社ＭＭＰによると、昨年、韓国化粧品会社の買収合併（Ｍ＆Ａ）は計１８件で記録的な水準だったが、金額基準では約２兆３０００億ドルで、２０１７年の３兆３０００億ドル、２０２３年の２兆８０００億ドルには及ばなかった。
ＭＭＰ関係者は「韓国化粧品に関する私募ファンドの関心が増えている」とし「対米輸出の強い成長傾向を見ると、今年もＭ＆Ａブームが続くだろう」と予測した。
https://japanese.joins.com/JArticle/331945?servcode=300§code=300
YouTubehttps://www.youtube.com/watch?v=98LgUijri6kＫ－ＰＯＰやＫドラマも大した事無かっただろう、それと同じだ。
>>3
100円ショップにある化粧品だぞ。ww- 5
名無し2025/04/02(Wed) 05:08:12(1/1)
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- 6
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kpop大赤字、kドラマも大赤字じゃなかったっけ。
kpopは事務所がほとんどマイナス決算だもんな。
しかも日本人から嫌われ始めて、来年あんのか？Kコスメはビニール肌になるから
美容に気を遣う女子は使わないよ>>9
빵 터지다
ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗポップ、ビューティー、防産…今度は「K民主主義だって？」 国会議員は話し合いよりデモ
尹錫悦大統領の弾劾裁判の結果は大方の予想通りだった。議会多数を占める野党の横暴による国政マヒなど大統領の主張は当たっていたが、内政上の困難打開のため戒厳令で軍隊を動員し野党を制圧するという発想では、罷免・失職もやむなしというところか。
しかも大統領の〝戒厳令騒ぎ〟は野党批判のつもりだったのに逆に野党を喜ばせてしまった。次期大統領を狙っている野党・共に民主党の李在明代表は野党主導で大統領を弾劾・失職に追い込んだことを「民主主義の勝利」とたたえ「世界がK民主主義をうらやむだろう」と意気揚々である。
ところでKというのは「Kポップ」のように韓国がお国自慢の際によく使うイニシャル。化粧品の「Kビューティー」や食べ物の「Kフーズ」から兵器輸出の「K防産（防衛産業）」などなんでもKを付けるのがはやっているが、ついに政治自慢？にも登場した。
戒厳令騒ぎを誘発した妥協なき政党政治や、弾劾是非をめぐる対立激しい〝街頭政治〟もそうだが、日常的にソウル中心街ではいつも誰かがデモをし、路上にテントを張り、座り込み、抗議や不満を叫んでいる。国会内でも国会議員が話し合いよりデモをする姿が目立つ。
「韓国的民主主義」といえばいいのにKを付けると世界がうらやむというのかな？>>3
小学生中学生が少ないお小遣いで買うのが韓国コスメｗｗｗ>>7
昨年度決算で、不動産売却で形だけ赤字にならないようにした大手KPOP事務所がありましたね。
HYBE はそれでも数千億円の資産がある「はず」だから、何年かはそれを続けるだろうが、他の事務所は３年も続けば売るものが無くなる。
首切りで人件費を大幅縮小という手が残っているけど、今年はそれに手を付け始める年になりそう。そうなると動員にも手が回らなくなって、コンサートが直前で中止、という案件が増えそう。
払い戻しすらあるかどうか判らないんだから、チケット買う奴が馬鹿なんだよ。探せばいくらでもタダ券が手に入るルートがあるのに。
毎年４０グループもデビューさせて、出番すら碌に無いから、10グループ集めても１万人も集客できないで大きな会場がガラガラということが起きてしまう。だって、自分の推しグループが出たとしても、後は知らん奴ばかりだもの。
形だけデビューさせて、後はメンバー個人に背負わせた巨額の借金を風俗で働かせたり、夜の接待要員にしたりして、返済させることで漸くトントン。
だから、KPOPグループのメンバーとしてデビューする＝風俗嬢として生きる、てなことになってしまう。なので結婚した奴が殆ど居ない。
最低賃金でもいいから、真面目に働いて、結婚して家庭に収まった方が余程幸せになれる。でも、韓国じゃ、首切りのあとの収入源が無いから、公務員以外は貧困生活に落とされる可能性が高い。
そのうち、韓国人女性として生まれる＝風俗嬢として生きる、になってしまうのかもな。李氏朝鮮時代は、大半が実質そうだったわけだし。
牛１頭＝遊女３人。韓国の電気製品が昔、日本で流行った時期が有るが全て消えてしまった
韓国コスメのアメリカ輸出も「終わりの」始まりに過ぎない。Kビューティ、米国市場での勢いに逆風 トランプ大統領による25%関税で値上げは不可避か？
ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が主導する新たな関税政策により、8月1日から日本と韓国に対し一律25%の関税が適用される見通しとなった。これは、米国でも存在感を高める韓国発のKビューティにとって大きな逆風となる。
Kビューティの製品は、2012年に発効した米韓自由貿易協定（KORUS FTA）により、これまで関税0%で輸出されていた。今回の方針転換により、価格競争力を大きく損なう可能性がある。「関税が導入されれば製品価格が上昇する。インフレを助長する要因にもなる」と語るのは、化粧品OEM企業アイラボズ（ILABS）や化粧品容器メーカーのモレ パッケージング（MORAE PACKAGING）などを率いるデヴィッド・チャン（David Chung）創業者兼最高経営責任者（CEO）。「ビューティ業界だけでなく、より広範な経済全体にとっても回復が難しくなるだろう」と懸念を示す。
Kビューティ躍進の要因は価格競争力
こうした成長の一因となっているのが、Kビューティ製品の手ごろな価格だ。しかし関税の導入によって、米市場におけるその“手に取りやすさ”が脅かされる。ニューヨークでアジアンビューティ専門店センティ センティ（SENTI SENTI）を展開するウィニー・チョン（Winnie Zhong）共同創業者は、「どれだけ価格が上がるのかが最大の懸念。お客さまに負担を強いるのは避けたいので、値上げは最後の手段」と話す。同社は輸入型ビジネスであるため、倉庫スペースや家賃が高騰するニューヨーク市内での在庫管理がますます難しくなるという。
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K-ビューティー、K-POPスターと相乗効果狙う…海外ファン層取り込み加速
【KOREA WAVE】韓国の美容産業が、世界的な人気を誇るK-POPスターとのコラボを通じ、グローバル市場での存在感を高めようとしている。アイドルスターを起用した広報戦略で、海外ファン層の関心を取り込み、国内では10代を中心とした若年層の消費者層拡大を狙っている。
韓国の大手ビューティー企業APRは、新製品「ブースタープロミニプラス」と「ブースター振動クレンザー」のモデルに、ガールズグループIVEのチャン・ウォニョンを起用した。この2つの美容機器は手頃な価格帯で、持ち運びやすさと使いやすさが評価されており、10代～20代の若者層の利用が目立つという。
APRはチャン・ウォニョンの華やかでアイコニックなイメージが、自社ブランドの方向性と一致するとしている。「Z世代の象徴」とされる彼女と共に、幅広い消費者の関心を集めたいとしている。今後は、テレビCMやビジュアルキャンペーン、フォトカード配布イベントなど多角的な広告を展開する。
また、ビューティーブランド「アヌア」は、男性アイドルグループTHE BOYZのヒョンジェを「PDRNライン」のアンバサダーに抜擢。ヒョンジェの澄んだイメージがブランドの価値観と調和するとし、セラムやクリーム、マスク、パッドなどの代表製品を通じて広告展開を行っている。
韓国化粧品ブランド「リ―エンケイ」も4月、新たな水分ケアライン「ハイパーヒアル・プランピング」のモデルにTHE BOYZのジュヨンを起用。ブランド再構築に合わせ、ブランドイメージと調和するアイドルをキャスティングしたという。
こうしたK-ビューティー企業によるアイドル起用の背景には、K-POPスターが持つ強力なグローバルファンダムの存在がある。SNSを通じた拡散力や自然な口コミ効果に加え、韓国文化全体に対する関心の高まりがK-ビューティー製品の購買にも影響を与えている。
Ｋ－ＰＯＰ・Ｋドラマの人気にＫ－ビューティー、フランス抜いて対米輸出１位
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