日本が韓・美を抜いて株価急上昇… 半導体ラリー

米中葛藤反射翼・好実的強勢、関連ETFオール46％急上昇
失われた30年回復日証市活況… 外資金純流入の転換
総長企業競争力注目・円反対の可能性など見通し肯定的

最近、グローバル半導体ラリーの先鋒は韓国でも、アメリカでもない日本だった。 日本半導体産業が再照明され、韓国と米国企業より株価が多く上がった。 米・中地政学的問題と日本証券市場好況、円反対期待感などで、日本半導体産業がグローバル投資家の注目を集めるという分析だ。

８日、日本の東京証券市場で「グローバルエクス（Ｘ）ジャパニーズセミコンダクター」ＥＴＦ（上場指数ファンド）は２９７７円で取引を終え、今年に入ってだけ４６％上昇した。 日本の代表半導体素材・部品・装備（小部長）３０種目を盛り込んだ商品で、主要種目の株価が大幅に上がり、高い収益率を記録した。
今年の日本半導体企業の株価収益率は韓国と米国を上回った。 韓国の「KODEX半導体」ETFは今年約39％上がり、米国証券市場に上場した「アイシェアーズセミコンダクタ」も38％上昇した。

日本は韓国、米国、台湾などと共に「チップ４」に縛られる伝統の半導体強国だ。 だが、これまで日本半導体は「かつて良かったが、今は韓水間」産業という認識が強かった。 メモリ半導体は韓国に、ファウンドリ（半導体委託生産）は台湾に押され、システム半導体と設計（ファブレス）は米国に追いつかなかった。 小部長では強者だが、後方産業という認識のため高い評価を受けにくかった。

昨年から半導体覇権をめぐる米中紛争が本格化し、日本の小部長企業の価値も再照明され始めた。 チップ4同盟の中でも韓国や台湾より中国の影響から自由で、小部長各分野のグローバル1～2位を争う競争力を保有し、身代金はさらに高まった。

実績も裏付けた。 半導体業況の低迷で実績が急減した韓国、台湾とは異なり、日本企業は高成長を続けた。 日本半導体ETFで比重が最も大きいアドバンテストは昨年(2022年4月～2023年3月)売上高が5602億円で前年比34.4%増え、営業利益と当期純利益は46.2%、49.4%それぞれ増加した。

https://n.news.naver.com/mnews/article/008/0004897134?sid=101