【コラム】変化する日本、活用するのは韓国の役割

最高級の百貨店にもキムチやチャプチェなどの韓国食
国際フォーラムでは「韓国に学べ」「極右の影響力が徐々に低下」

　新宿駅近くにはさまざまな日本食を販売する屋台が500－600メートルにわたり立ち並んでいるが、先月16日夕方ごろに訪れたときも日本の若者たちでいっぱいだった。
10年前にはドラマ「冬のソナタ」やアイドルグループの「ビッグバン」などが日本で大きな人気を集めたが、今回のように日本で幅広く韓流が定着していると感じたのは今回が初めてだった。

　先月17－18日に東京で開催された「ラウンドテーブル・ジャパン（RTJ）」では韓国に対する日本主流層の考え方の変化を確認できた。RTJは次期首相としても名前が上がる河野太郎デジタル担当相、西村康稔・経済産業相、小池百合子・東京都知事、鈴木馨祐・衆議院議員など日本の大物政治家に加え企業関係者、学会関係者、海外の識者などが参加する小規模フォーラムだ。

ある演者は「37年前は日本の1人当たり国内総生産（GDP）は世界で1－2位を争っていたが、今は世界33位になった」「韓国にも追い抜かれそうだ」と述べた。日本の企業関係者は「日本は韓国に学ばねばならない」として「韓国の企業関係者は世界の市場を見てビジネスを行っているが、日本は自国の市場が大きいので日本にばかり安住している」「日本は退行している」と一喝した。「デジタル化も韓国に後れを取っている」と語る人が多かった。

　もちろん現実を否定する日本の右翼が存在することも事実だ。ある出席者は「日本の極右に殺害予告を受けたことがある」と告白した。日本に住む米国人の参加者は「靖国神社参拝も問題だが、歴史を完全に歪曲（わいきょく）した靖国博物館がより大きな問題だ」「日本政府は民間施設という理由で関与できないとしているが、ただ黙認するだけだ」と批判した。それでも日本社会で極右の影響力はさほど大きくはないという。日本は確かに変わりつつあるが、その一方で「日本の変化をどう活用するかは全面的に韓国に懸かっている」と考えるに至った今回の日本出張だった。

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