【脱レアメタルへ】「木の電池」光った　日本製紙、ドローンやスマホに

日本製紙が「木の電池」を使って電球を光らせることに成功した。
木質由来の素材を原料とし、需給が逼迫するレアメタル（希少金属）を使わないのが特徴だ。
今回の点灯時間は約7秒と短いが、容量を増やして2023年度にはドローン用電池、30年にはスマートフォン用などでの実用化をめざす。
将来は電気自動車（EV）への応用も視野に入れる。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC254LK0V21C21A1000000/?unlock=1

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まだまだ可能性は眠ってるんだねぇ。
実用化には相当な時間が掛かりそうだけど、きっちり玉成出来たら大きいね。

木、すげー。

炭素素材の組み方によっては鉄より硬いし。

木、最高！

2023年度の期限が研究を台無しにしそう😔

こういうのって発表されないと　こんな研究してたのかって発想すら一般人には至らないわけだけど

それを考えると
我々が知る由もないとんでもない研究も、あるんだろうな
目に見えるものしか、やってないと考える人多いけど　そういう想像もしていきたいわ

>>4
あんまり発表しちゃうと盗む奴がいるから、特許取ってから発表しないと危ないのが腹立たしいですよね。

목재를 사용하는건 삼림벌채 문제가 있어서 생산량을 늘렸을 때 문제점이 크게 드러날 가능성이 있을 것 같다. 예전에 잠시 각광받았던 바이오 디젤의 경우와 비슷하지 않을까.

>>6
森林資源として利用できる木々を伐採せずに放置してしまうと、資源として使えない木々が残り、将来的には森林資源が減少してしまうと考えられています。
また、計画的に森林伐採が行われないと、様々な環境問題の引き金にもなります。

森林は二酸化炭素を吸収し、酸素を排出する役割を果たしています。
一見、伐採しない方が地球温暖化の抑制につながりそうですが、樹齢の長い木が残り続ける伐採不足は、温暖化を加速させる恐れがあります。

若い樹木が生長している間は、光合成による二酸化炭素吸収量が呼吸の放出量を上回りますが、樹々が成熟すると二酸化炭素の吸収量が減り、排出する二酸化炭素量のほうが多くなります。

つまり、資源として活用できる大きさに成長した木を伐採せずそのままにしてしまうと、新たな植樹もできず地球温暖化防止機能は低下していくといえます。

>>8
그런 측면이 있다는건 처음 알았습니다. 알려줘서 고마워요.

凄い事してんな
植物由来のバッテリーなんて想像すらしてなかったわ

森林資源って、猛烈に長期間の計画を立てないと森がダメになって循環しなくなるんだよな。

循環できる産業になれば良いんだけど・・・

木質由来のセルロースなら間伐材や製材屑、加工屑、廃材など従来用途が無く廃棄されていた物の利用が可能となるのでは。これらの廃棄物処理は結構大変なので量産されれば今までお金を払って処理していた物が新たな資源として収入源（無料回収でも）となり林業や木工業の振興に一役買ってくれる事を期待しますね。
因みに、イカのワタは液晶材料の一部に、カニの殻は生体親和性良い繊維として利用されていますので、捨てられていた資源の利用って日本でも結構盛んなんですよね。

イルボン、留学生は足りてるニカ？

パクるだけの国では、こう言うのわからないだろうね。ｗ
こう言うのが、発明って言うのだよ。ｗｗ
まあ、物になるかはわからないけどね。

セルロースナノファイバーで高性能蓄電池　東北大と日本製紙、開発へ
2021年05月19日 06:00
表面に凹凸を施されたＣＮＦの表面。右の目盛りは凹凸の高さ（ナノメートル）を示す
　東北大と日本製紙は、紙原料のパルプに由来するセルロースナノファイバー（ＣＮＦ）に強力な蓄電効果があることを発見し、ＣＮＦを使った新たな高性能蓄電池の開発に乗り出す。再生可能エネルギーの蓄電池のほか、将来的には電気自動車への導入も狙う。

　ＣＮＦは木材から抽出した植物の主成分セルロースを、髪の毛の数万分の１程度にほぐした極細の繊維状物質。環境負荷が少なく、強度や耐膨張性などにも優れる。日本製紙は２０１７年、石巻工場（石巻市）で世界最大級となる年５００トンのＣＮＦ生産設備の稼働を始めた。

　東北大未来科学技術共同研究センターの福原幹夫リサーチフェローらは、ＣＮＦの表面に電子吸着体となるナノ（１０億分の１）メートルサイズの凹凸面を作り出すことで、強力な蓄電効果のあるスーパーキャパシタ（完全固体物理蓄電体）の開発に成功した。

　このＣＮＦ蓄電体は従来のリチウム電池よりも短時間で高圧充電が可能な上、１００倍近い４００ボルトの電圧にも耐性がある。電解液を使わないため耐熱性も高い。軽量の紙材の特性を生かし、広い面積で積み重ねることで大量の電気がためられるという。

　今後は、微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）の加工技術を導入して集積化と積層化を進める一方、電力会社や蓄電事業者の参画を募り、実用化の可能性が高い分野での開発を進める。当面はＣＮＦ蓄電体を太陽電池パネルの裏側に取り付けたメガソーラー蓄電を開発し、２５年の大阪・関西万博への出展を目指す。

　福原リサーチフェローは「蓄電の大容量化は、再生可能エネルギーによる低炭素化（グリーンイノベーション）にも貢献する」と強調。日本製紙は「今後の開発促進には蓄電体関連メーカーとの協業など、官民連携の組織作りが必要だ」と説明する。

間伐材処理に大いに役立つ技術！

日本の荒れ放題の里山の活性化にも一役買いそうだな。

ノーベル賞ゼロ国は盗むのだけは上手いから気を付けて

>>8
森林が二酸化炭素を吸収して酸素を供給するって、あれ嘘だからね。
気が成長すると酸素供給が止まるところまでは正解。
でも木はやがて倒れて朽ちていく、針葉樹も落葉樹も葉を落とす。
その過程で吸収した二酸化炭素と同じだけの二酸化炭素を
虫やバクテリアが分解することで腐敗や発酵で放出するんだぜ。
そんな酸素を供給し続けるような都合の良い自然のサイクルは無い。
もしそうなら、産業革命前の地球は酸素濃度が異常に高くなるだろ？

日本の製造業大手企業がドローン産業に本格参入、部品供給と技術支援で品質向上進む

　ドローンメーカーを中心とした日本のドローン産業は、分野の歴史が浅いこともあり、そのほとんどがスモールビジネスの企業である。そしてこうした企業が開発、製造するドローンの多くは、オープンソースのフライトコントローラーに、カーボンパイプなどを使ったフレームやモーターといった、市販の部品を組み合わせて機体を組み上げたものがほとんどとなっている。従来、こうした構成部品の多くが中国製のものであったが、近年、日本の製造業大手企業がドローンの構成部品の製造に乗り出している。

スモールビジネス中心の業界構造と中国製部品への依存
　これまで自動車をはじめとした日本の高度経済成長期に発展した製造業では、製品の主要な構成部品を自社で製造するほか、系列企業や協力企業が供給するサプライチェーンが形作られている。近年では部品のサプライチェーンも海外に広がっているが、あくまでも最終製品を製造するメーカーの下で品質管理がなされており、その結果、“メイド・イン・ジャパン”の製品は、今日、世界から高い評価を得ることとなった。

　一方、企業としての規模が小さい日本のドローンメーカーは、独自のサプライチェーンを持っておらず、モーターやプロペラをはじめ、機体を構成する部品の多くを市販の製品でまかなっている。産業としてドローンの分野がまだまだ小さく、ドローン向けの部品を製造している企業が少ない。また、ドローンメーカーが自社の製品向けに製造を国内の部品メーカーに依頼する場合には、必要な数量が部品メーカーの要求するロットの単位に見合わないケースや、製造を委託できても単価が非常に高いものとなってしまうことが課題であった。そのため、日本のドローンメーカーの多くは、フレームやモーター、プロペラといった部品を、価格が安く入手しやすい中国製の製品を採用してきた。

>>20

　しかし近年、地政学的な観点から、自衛隊や警察、海上保安庁といった公安を担う行政機関や、電力、通信、鉄道、道路といった重要なインフラを扱う企業においては、情報安全保障上の理由により、フライトコントローラーをはじめとした主要部品に日本や欧米の製品を求める向きが強まっている。また、米中の政治的、経済的摩擦の強まりから、アメリカでは政府関係機関が採用するドローンから中国製品を排するばかりでなく、2025年中にDJI製ドローンの輸入・販売を禁止する方向にまで進んでいる。一方中国も世界中のドローンが依存しているバッテリーやモーターといった構成部品の輸出を抑える動きを見せており、こうした中国製部品に依存してきた欧米製ドローンメーカーでは、製造に影響が出ているとされる。

Japan Drone 2025にも日本の製造業大手が複数出展
　このように日本のドローン産業が地政学的なサプライチェーンリスクを抱える中、近年、日本の製造業大手企業がドローンの構成部品の開発、製造に乗り出している。2025年6月に開催されたJapan Drone 2025では、自動車部品を手がけるエクセディがプロペラとモーターを、JTEKTがフライトコントローラーとリチウムイオンキャパシタなどを出展。また、三井化学グループのアークも独自の素材で開発したプロペラの量産化を発表。すでにリベラウェアやアメリカのSkydio、Ziplineのドローンにモーターを供給してきたニデックは、汎用のモーターやAI搭載ESCを出展するなど、いずれもドローンメーカーから受託した専用品ではなく、むしろこうした製造業大手企業が今後広くドローン産業に向けてビジネスを展開していくというものだ。