韓国青少年の "デジタル理解力" OECDで最下位

韓国の青少年のデジタル情報理解力（デジタルリテラシー）が経済協力開発機構（OECD）、学習到達度調査（PISA）で最下位圏を記録していることが分かった。 学校でインターネット情報の偏向性の有無を判断する教育を受けた生徒の割合もOECDの平均に満たず、生徒に対するデジタルリテラシー教育の強化が必要であることが分かった。

OECDが3日（現地時間）に発表した報告書「PISA　21世紀の読者たち：デジタル世界における読解力の開発」（写真）によると、韓国の満15歳の生徒（中学3年、高校1年）たちは、詐欺性の電子メール（フィッシングメール）を識別する能力の評価において、OECD諸国の中で最も低い水準を記録した。

フィッシングメールかどうかを識別することを通して情報の信頼性を評価するテストでは、デンマーク、カナダ、日本、オランダ、英国の生徒が最も高い水準だった一方、韓国はメキシコ、ブラジル、コロンビア、ハンガリーなどとともに最下位集団に分類されている。

また韓国の生徒たちは、与えられた文章において事実と意見を識別する能力でも最下位を記録した。OECD加盟国の平均識別率が47%であるのに対し、韓国の生徒は25.6%にとどまり、最下位だった。これと関連の深い「情報が主観的だったり偏向的だったりするかを識別する方法について教育を受けたか」を問う調査でも、韓国はポーランド、イタリア、ギリシャ、ブラジルなどとともに平均以下のグループに属し、学校でデジタルリテラシー教育がきちんと行われていないことが明らかとなった。この問いに「受けた」と答えた生徒のOECD平均は54%だったのに対し、韓国は半分以下（49%）で、平均より低かった。オーストラリア、カナダ、デンマーク、米国などの生徒は、7割以上が情報に偏りがあるかどうかを判断する教育を受けたと回答した。