【時視各角】リップサービスで日本が振り向くだろうか

日本の雰囲気がこうであるにもかかわらず、文大統領は１４日、離任する冨田浩司駐韓日本大使にこのように話す。「（韓日問題は）対話しながら建設的で未来志向的な関係を復元していこう」と。１８日の記者会見でも関係改善の意向を明らかにした。結局、日本は隣国のトップの和解ジェスチャーを踏み潰した格好になった。

なぜこのように態度が硬化したのか。これは文政権の対日政策が普遍妥当な相互主義から外れたと考えるせいではないか。慰安婦判決だけでない。昨年１１月、日本で朴智元（パク・ジウォン）国家情報院長が取り出した「第２の韓日共同宣言」の話や「東京オリンピック（五輪）に金正恩（キム・ジョンウン）を招待しよう」という金振杓（キム・ジンピョ）韓日議員連盟会長の提案も怒りを買うことになった。

はっきりしている真実は、共同宣言のおかげで韓日関係が改善されたわけではないということだ。改善意志を持った両国指導者が努力を傾けた結果、共同宣言が成し遂げられたのだ。春が来たから梅が咲いたのであって、梅が咲いたから春が来たわけではないということだ。

ＤＪと小渕恵三首相は、慰安婦および漁業協定問題で奈落の底まで落ちた韓日関係を力を合わせて元に戻そうとした。韓国はＩＭＦ（国際通貨基金）事態解決のために、日本は北朝鮮の脅威に対抗するためにお互いを必要としていた。そのため両側は漁業協定を急いで立て直し、共同声明を引き出した。

これに比べて現政権はどうか。文大統領はついこの前まで日本に対する敵がい心をむき出しにしていた。一昨年８月、強制徴用判決に対する報復が激しくなると「再び日本には負けない」と宣言した。昨年６月の韓国戦追悼式では「われわれ民族が痛みを経験している間、戦争特需を享受した国もある」と話して、いたずらに反日感情を刺激して睨まれた。

現政権が遅まきながら韓日関係の重要性に気づいたなら幸いだ。だが、大型悪材料である慰安婦判決に加えて、強制動員判決に伴う現金化がまもなく始まる状況で、明確な解決策もなくただ「仲良くしよう」とリップサービスだけしても受け入れられるだろうか。日本との和解を心から望むなら、言葉ではなく行動で示さなければならない時だ。

https://japanese.joins.com/JArticle/274563