世界で最も激しいKOSPIの値動き…韓国、主要国証券市場で変動性1位

韓国の証券市場が主要国の証券市場のうち最も変動性が大きいことがわかった。最も激しいジェットコースターに乗っているという意味だ。韓国取引所によると9日の韓国総合株価指数（KOSPI）は前営業日より4．1％上がった5298．04で取引を終えた。先週末にニューヨーク証券市場がハイテク株を中心に上がり、日経平均がこの日過去最高値を更新した点も投資心理を引き上げた。

問題は今月に入り1日おきに急落傾向と急騰傾向が繰り返されている点だ。前営業日の6日には取引時間中に指数が4900ポイントを割り込み、2日間で400ポイント以上急落した。先週の5日間にプログラム売買を一時停止するサイドカーも3回発動された。

中央日報が主要国証券市場の日間平均変動性（日間騰落率の標準偏差）を確かめた結果、今月2～6日のKOSPIの日間変動性は4．82％で主要国のうち最も高かった。2番目に高かった日経平均の2．26％の2倍を超える。このほか中国上海総合指数は1．48％、米ダウ平均は301．39％、台湾加権指数は1．36％、米S&P500は1．29％、香港ハンセン指数は1．08％など1％台だった。先進国市場より振れ幅が大きいと評価される新興国ですら韓国より低かった。インドネシア証券市場のこの期間の日間変動性は2．76％だった。

乱高下する証券市場に恐怖心理も拡散している。韓国型恐怖指数であるKOSPI200変動性指数（VKOSPI）はこの日47．16で1カ月ぶりに38％急騰した。6日には51．48まで上昇している。コロナ禍で証券市場が急落した2020年からの5年ほどで最高水準だ。通常40を超えると急激な株価変動の可能性がある「恐怖区間」と解釈される。

これは最近米国のビッグテック企業を中心に人工知能（AI）バブル論が提起されるたびに外国人投資家が大挙売り越し、個人投資家は大規模に買い越す短期投資が繰り返される影響とみられる。サムスン電子とSKハイニックスの2銘柄にKOSPI時価総額の40％が集中している状況で半導体銘柄がAIバブル論に打撃を受けやすいためだ。こうしたパターンが長引く場合、KOSPIの調整局面が長引くことになるという見通しも出ている。

アリさん

KOSPI6300の祝宴の中で…外国人投資家は13兆ウォンをまとめて立ち去った

韓国総合株価指数（KOSPI）が史上初めて6300線を踏み、前例のない「強気相場」を続けているが、外国人投資家は韓国株式を売って次々と市場から離れている。外国人の需給は今後のKOSPI追加上昇のカギを握る変数に挙げられる。

26日の韓国取引所によると、KOSPIは前営業日比223.41ポイント（3.67％）高の6307.27で取引を終えた。「夢の指数」である6000を突破してからわずか一日で200ポイント以上値を上げた。開場前に公開された米エヌビディア（NVIDIA）のサプライズ決算の影響で、「半導体ツートップ」のサムスン電子とSKハイニックスがそれぞれ7％以上急騰し、指数を押し上げた。サムスン電子は韓国企業として初めて時価総額1兆ドル（約156兆円）を突破した。時価総額1兆ドルを超えた企業は世界で13社しか存在しないが、この日ウォルマートやイーライリリーを抜いて12位に浮上した。現代（ヒョンデ）自動車（6.47％）や起亜（キア、5.05％）など時価総額上位銘柄も軒並み堅調だった。

だが、外国人投資家は静かに手を引き始めている。13日から7営業日連続で「売り」（純売り越し）を続けている。この日一日だけで外国人は2兆1077億ウォンを純売り越し、個人（6588億ウォン）と機関（1兆2451億ウォン）がその物量を受け止めて指数を支えた。

外国人は今月に入り（2～26日）、KOSPI市場で13兆4020億ウォンを純売り越した。同期間、個人は6兆3330億ウォン、機関は4兆8050億ウォンの買い越しだった。特に半導体銘柄を集中的に売った。サムスン電子を10兆ウォン以上、SKハイニックスを5兆ウォン以上純売り越した。キウム証券のハン・ジヨン研究員は「外国人の純売り越しの大部分が半導体と自動車に集中している点を勘案すれば、年初の急騰に伴う利益確定売りの性格が強い」と診断した。

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急激な上昇勢に外国人の売り越しが加わり、一部ではKOSPIが天井に近づいているのではないかという懸念が出ている。しかし、外国人の全面的な離脱と見るには早いという分析が優勢だ。米証券市場に上場されたモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（MSCI）韓国上場投資信託（ETF）には今年1～2月の累計で33億ドルが流入したが、これは昨年の年間流入額（18億ドル）の2倍近い水準だ。

ウォン・ドル相場が安定し、グローバルリスク資産への選好心理が回復すれば、外国人資金が再び流入する余地がある。逆に米国証券市場の調整や地政学的リスクが浮上すれば、売り基調がさらに長期化する可能性も常存する。

大信（テシン）証券のイ・ギョンミンFICCリサーチ部長は「外国人が株価の大幅に上昇した半導体株を売り、他の製造業・ハードウェアを純買い入れする動き」とし、「外国人の循環物色の流れであり、純売り越しに転じたと見るには無理がある」と指摘した。ハン・ジヨン研究員は「単純指数に追従する外国人のパッシブ需給の流入は加速している」と述べた。

国民年金のリバランシング（投資比率の調整）の有無も中長期的変数に挙げられる。国民年金が保有する国内株式の評価額が大幅に増え、国内投資比率の制限枠をすでに超えている可能性が高いためだ。ただ、先月審議・議決した「国民年金基金ポートフォリオ改善案」でリバランシングを一時的に猶予することにした状況なので、すぐにリバランシングに乗り出す余地は小さいという分析が支配的だ。

一方、「西学アリ（海外株式に投資する韓国の個人投資家）」の投資熱はやや冷める雰囲気だ。韓国預託決済院によると、国内投資家の米国株式保管金額は24日基準で1649億ドルとなり、先月（1680億ドル）より約30億ドル減少した。ウォン・ドル相場が25日から1420ウォン台に下落（ウォン安解消）した背景には、彼らが国内証券市場に戻ってきたことが影響を及ぼしたという解釈も出ている。新韓銀行のエコノミスト、ペク・ソクヒョン氏は「韓国証券市場の強含みにより、米国証券市場が相対的に魅力を失っている」と評価した。