“AIバブル”が危ない？　NVIDIA株価急落で動揺広がる

　2025年11月7日、半導体大手のNVIDIAの株価が一日に4.2％下落。時価総額は数兆円規模が一瞬にして消え、株式市場全体に衝撃が走った。多くの投資家や経営者が「AIバブルは弾けるのか」と不安を募らせている。実際、この1年を振り返ってみると、AIをめぐる熱狂と緊張感は目を見張るものがある。

AIへの期待でバブルがふくらみ続けた1年間
　2024年11月、NVIDIAの株価は過去最高値の148ドルを記録し、「Blackwell」チップへの期待でAI需要が爆発した。OpenAI「GPT-5」への期待感もAI投資を急増させた。S&P500の株価上昇の75％をAI関連銘柄が牽引するほどだった。

　しかし2025年1月、中国の新興AI企業DeepSeekが低コストで高性能なAIモデルを発表すると、NVIDIAの株価は一時17％も急落し、時価総額が5900億ドル（約91兆円）も吹き飛んだ。最先端のGPUを大量に使わなくてもトップ級のAIが作れるという事実は、市場に「AIは本当に高価なままか」という疑問を残した。

　4月には米中貿易摩擦の影響で55億ドルの損失を計上し、NVIDIAの株価はさらに落ち込んだ。5月、著名ヘッジファンドのエリオット・マネジメントが「AIは過大評価されている」と警告を発し、同時期にNVIDIAやIntelの株も下落した。

　7月、NVIDIAの時価総額はついに4兆ドルに到達。トランプ政権が特定の州に900億ドルのAI投資を表明し、テスラやウェイモの自動運転ビジネスが「物理世界のAI」への期待を高めた。しかし8月、MITの調査で、企業が投じた300億～400億ドルのAI投資のうち95％が利益を生んでいないと判明し、幻滅感が高まった。

AI銘柄の“過大評価”にたびたび警鐘
　9月にはNVIDIAがOpenAIに最大1000億ドル（約15兆円）を投資すると発表したが、OpenAIがOracleにデータセンターの構築を依頼し、OracleがNVIDIAのGPUを購入し、NVIDIAがOracleからGPU販売代金を受け取る「循環取引」だと批判された。10月には、NVIDIAが史上初の5兆ドル企業となる一方、イングランド銀行が「AI株の過大評価が世界経済に悪影響を及ぼす」と警鐘を鳴らした。