アングル：日本と欧州は「米国車買わない」、トランプ氏苦言も米メーカーには険しい道のり

［東京／ストックホルム　７日　ロイター］ - 日本と欧州市場で米国製自動車が買われないというトランプ米大統領の見方は正しい。ただ、その原因は貿易障壁とはほとんど関係がない。東京からロンドンに至るまで多くの消費者が、米国製自動車は単に大きすぎる、燃費が悪すぎると考えていることが主な要因だ。

トヨタ「カローラ」やホンダ「シビック」、フォルクスワーゲン「ゴルフ」、ルノー「クリオ」など、よりスリムな車両が走るこうした都市では、シボレーやキャデラックといった大型車は売れにくく、あまり見かけない。

トランプ氏はしばしば、日本や欧州諸国が年間数百万台の自動車を米国向けに販売している一方、米国製自動車の受け入れを拒否していると不満を示している。最近の関税合意で両市場は米国製自動車の輸入に対する安全試験をなくす、もしくは緩和することに同意した。また、欧州連合（ＥＵ）は米国製自動車に適用する関税を引き下げるとしている。

普段から狭い道路や駐車場での運転に苦労している日本や欧州の消費者に向けて、米国製フォードの電動ピックアップトラック「Ｆー１５０」やスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「キャデラック・エスカレード」の購入を促すには、規則の変更や関税の引き下げ以上の対策が必要になるだろう。

「米国車は広い道路や幹線道路を走るために設計されていて、日本の狭い道路での走行は難しいこともある。ちょっとした技術を要する」と都内で米国製の輸入車などを扱う会社「城南ジーププチ」の代表取締役、安江友未人（やすえ・ゆみひと）さんは言う。顧客は主に、テレビや映画で米国車を見ながら育った５０－６０代の愛好家が多いという。

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