Ｋ-ＰＯＰ危機論…ＢＴＳ・ＳＥＶＥＮＴＥＥＮ・ＢＬＡＣＫＰＩＮＫの復帰は答か？

「このままだと大手プロダクション数社だけが残り、中小のプロダクションは生き残ることが難しいだろう。誇張ではない」最近、ハンギョレの取材を受けた中堅のK-POP事務所の関係者の話だ。同関係者は、昨年末から業界で出始めた「K-POP危機論」が「今年に入り、現実になっている」と述べた。

　K-POPの危機はすでに昨年、10年ぶりに下落したアルバム販売数の減少によって立証されている。2023年に史上初めて1億枚を突破したK-POPのアルバム販売数は、昨年は9300万枚と約19％減少した。アルバム販売は、プロダクション全体の売上の30～50％を占める絶対的な指標だ。

　今年の状況は昨年よりさらに深刻だ。21日付のハントチャート基準で、初動（発売後1週間）販売で100万枚を超えたアルバムは4作にすぎない。200万枚を超えたアルバムは1作もない。減少傾向をみせた昨年でさえ、初動販売数が100万枚以上のアルバムは22作、200万枚以上のアルバムは4作、300万枚以上のアルバムは1作あった。誇張ではないという話は、理由もなく出てきたのではない。

「ビッグ・プレーヤー」の不在が第1の理由に選ばれる。防弾少年団（BTS）がメンバーの軍服務による空白期間が続いているところに、2022年だけで1000万枚を売ったグループであるSEVENTEENも、メンバーの入隊とともに「軍白期（軍服務による空白期）」に突入した。ソロ活動に重点を置いているBLACKPINKも、ここ最近は新アルバムの情報はない。

　対外的な要因としては、日本と中国での販売減少が論じられている。K-POPアルバムの相当数が公式の輸出ではなく、直接購入、代理購入、ファンクラブによる団体購入のような形式で国外に渡っているが、大きな比重を占めている日本と中国での販売が急減していると言われている。

https://japan.hani.co.kr/arti/culture/53005.html