韓国、もう友邦を探すのではなく作るべき

ロシア・ウクライナ戦争は欧州のある戦場で生じた単なる武力衝突ではない。これは戦後の国際秩序の土台を揺るがす地殻変動であり、米国主導の世界秩序が持続可能かに対する懐疑、中堅国の外交がどこへ向かうべきかを問う歴史的な試練だ。我々はこの戦争を通じて新しい秩序を予感しなければならず、その中で韓国の外交の進路を模索しなければいけない。自強と友邦との連帯、戦略的自律性と現実主義的柔軟性を調和させる外交力量が今ほど切実な時期はない。

韓国の友邦は誰なのか。

同盟に亀裂が生じる転換期の中で、韓国は有事の際、米国のほかに実際に安保に寄与できるパートナーが誰であるかという根本的な質問に直面している。日本、オーストラリア、一部のＮＡＴＯ国家と戦略対話チャンネルは存在するが、韓国防御を前提とした構造化された協力メカニズムは事実上不在だ。

ＮＡＴＯ＋インド太平洋４カ国（ＩＰ４）構想やグローバルパートナーシップ拡大は多国間安保の可能性を提示するが、トランプ体制でＮＡＴＯの結束力までが揺らぎ、実効性には疑問が提起される。韓国は米国と戦略的摩擦が生じれば外交的に孤立する可能性が高い。外交的な同心円は宣言でなく自ら維持可能な構造で設計されなければいけない。

友邦の条件はもはや「価値共有」でなく「利害共有」だ。韓国の安保環境と実質的な関連性を持ち、危機時に政治的リスクを負う意志があるパートナーだけが戦略的友邦となる。日本は歴史問題と政治的制約で条件付きパートナーにとどまっている。オーストラリアとインドはインド太平洋構図で重要だが、韓半島（朝鮮半島）有事で介入の余地は制限的だ。欧州主要国も戦略資産はあるが、北東アジア危機を優先順位に置くかは不確かだ。

韓国は韓米同盟を中心軸にするものの、防衛産業・情報・経済安保など多層的友邦体系を設計するべきであり、今はもう信頼できる友邦を探すのではなく自ら作らなければならない段階に達している。

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