理系人材の「脱韓国」問題が深刻なレベルに進行している。
特に英語に堪能な人材が増えるなか、良い機会があれば韓国を離れたいと考える人が増えている。
特に深刻なのは、国家競争力の核心である半導体分野のエンジニアたちが海外での就職や定着に強い関心を示している点だ。かつての人材流出は、主に中国が退職した幹部を対象にしていたが、最近ではアメリカ企業が現役の課長級エンジニアや、未来のエンジニアである大学生を積極的に引き込もうとしている。そしてこれらの人々も実際にアメリカでの定住を目指している。
非常戒厳事態以降も、医師会と政府間の対立が続いているが、保健福祉部は尹錫悦政権の医療改革を続ける方針を明確にしており、この対立は今後も続く見込みだ。
移民コンサルティングを専門とするアメリカの弁護士によると、「政府の医療改革による医師と政府の対立以降、韓国医師たちからの海外移民に関する問い合わせや関心が驚くほど増えた」とのことだ。
問題は、このように海外に流出する医師が、国家的な視点から見ると研究実績が優れた「質の高い医師」である可能性が高いという点だ。アメリカで外国人医師が永住権を取得する際、国際論文などの研究実績が審査基準に含まれるためだ。アメリカでは、特に神経外科などの必須分野における待遇が圧倒的に良く、韓国の必須分野の医師たちが羨むような環境が整備されている。
金銭面の問題に加え、理工系の高学歴人材に対する社会的な認識や待遇の改善も特に重要だ。「金銭的な補償ができないなら、少なくとも社会的な承認を与えるべきだ」という意見がある。
韓国では、技術者を相対的に低く見る「士農工商」の残滓や、ホワイトカラー労働者とは異なる扱いをする風潮がいまだに残っている。このような文化が理工系の士気を下げているという批判もある。
ある半導体エンジニアは「『成果給の祭り』といった表現から、すでに否定的な認識が感じられる」とし、「理工系人材が重要だというけれど、韓国のすべての主要な決定は結局、文系がするではないか」と語った。
AI科学者から半導体エンジニア、さらに医師まで…優秀な理系人材が次々と韓国を“脱出”
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