アメリカ人の常識｢原爆投下は正しい｣が揺らいだ…

この夏、2本の映画をめぐって日本とアメリカのSNSが炎上した。ひとつは『バービー』。

そしてもうひとつが、世界初の原子力爆弾を開発したロバート・オッペンハイマー博士の生涯を描いた『オッペンハイマー』だ。アメリカではこの2本の公開日が同じだったために、2作品の要素を掛け合わせた画像が「＃Barbenheimer」というハッシュタグでSNSに大量発生した。

特にアメリカでの観客の年齢層に注目したい。ネットメディアによれば『オッペンハイマー』の観客の6割は34歳以下の若者だという。確かに「＃バーベンハイマー」効果は大きかっただろうし、クリストファーしている。しかし彼のもうひとつの戦争映画『ダンケルク』（2017年）に比べると、『オッペンハイマー』への若者の関心はずっと高い。

その理由は、この作品が原爆を扱っているからだ。

アメリカでは長らく、核兵器や広島・長崎について語られることはあまりなかった。原爆を開発したオッペンハイマー博士がアメリカ出身であるにもかかわらず、その詳細も謎のベールに包まれてきた。

その最大の理由は、一般市民に対して大量殺人兵器を使用した唯一の国である、という否定できない歴史の汚点を抱えているからだろう。

そのため、アメリカは必死で原爆投下を正当化しようとしてきた。映画の中では、日本に原爆を投下するかどうかを議論する場面で「原爆を使うことで戦争が早く終わり、お互いの犠牲者の数が減る」というトルーマン大統領の台詞が出てくる。実際、これがアメリカ人にとって「原爆使用は正しかった」と考える理由となっていた。

「日本に謝罪すべき」と考える若者が半数以上に
しかし、当時の政府資料が明るみになるにつれ、これが政権による世論操作のための根拠のないでっち上げだったという説を信じる人は増え続けている。原爆を落とした本当の理由はソビエトを脅かすためだったという考え方も広まってきており、映画でも熾烈(しれつ)な技術開発競争をしているソビエトに言及するシーンが登場する。

こうした論調の変化に伴い、世論も変わってきている。原爆投下から70年に発表された2015年のピュー研究所の調査では、原爆使用を「正しかった」とするアメリカ人は終戦まもなくの調査では85％だったのが、2015年には56％まで減っている。中でも18歳～29歳の若者は47％と過半数を割っている。