>>2
それはどうして?
何の為!?ココらへんに「反日・在日」くっつけてググってみ、そこから色々辿ってみ (´・ω・`)
・泉放送制作
・IVSテレビ
・日テレ アックスオン>>8
無理。
朝鮮人特有の認知バイアスで
自分の信じたい事柄しか記憶に残らないんだから。
アタマオカシイミンジョクとは討論は無理でスミダ!>>8
おそらく、特に知能が高いわけでもない普通の韓国人は、ナイーブに韓国政府のデマを信じているから、事実関係でボコボコにされると逆恨みして火病を起こすだろうな。で、とても放送できないような絵面ができあがるだろう、と。
で、中に例外的に、話を理解して、韓国政府のウソも感知して、これはマズイと理解できてしまった韓国人が出てきたとする。その一般韓国人は、韓国に入国できなくなっちゃうかもよ。しょせん韓国は小中国、劣化北朝鮮だ。情報統制は無様ながら行っている。
シンシアリーの著書なんか見ると、日本人から見て正気な韓国人が、それを抱えて韓国国内で生きるのがどれほど面倒か、ひしひし伝わってくる。物のわかる韓国人は増えてほしいが、テレビ生中継のような「公開処刑」のような形でそれをやるのは、相手が正気であればあるほど気の毒だと思う。>>6
嫌味的?何を言っているのか意味が解らない。
言いたい事があれば自分が以前立てた同じ内容のスレを使えばいいだけだろ。朝まで生テレビも今までのやり方では、議論にならないと思う。
例えばニコ動の生放送みたいな視聴者参加型でやったら、それなりに面白いかも。
と思ったが、韓国サイドの出演者が敬遠するから、実現は困難かぁ。
どうせ、一方的に攻撃されるし。>>13
っていることは韓国人は”反日”を騒ぎたいだけ。。>>1
中国人は金や知識のある上位層なら、わりかし会話になるんだよ。偉そうな人多いけどな。韓国人は感情だけが先に走りすぎて知識が有ろうとなかろうと会話にならない。>>12
バンダーとかまともな話ができる人だと思うけど、テレビは無理だろ。顔バレした瞬間に殺されるぞ。>>12
その二人は分からないが、事実をしっかり見ている韓国人でも結局他人頼りなんだよ
日本に要望するだけ
それにシンシアリーさんは韓国捨てて日本に来ちゃったしまともな人は圧倒的少数で無理だと思う
キチガイは少数でも大変なのに大多数なら全く対抗できないよ>>12
脱亜論氏と同感。
キムワンソプが韓国でどんな扱いを受けたか、シンシアリーやバンダービルドは良く知っているだろう。彼らは彼らなりに、自分たちの考えを広めたいと思っているだろうが、何しろ親日的なホームページを作ったとされる中学生が警察に捜査されちゃう国だぞ。身分を隠して、ひっそりと言論活動をするくらいが現状で出来る最大の活動だろう。逮捕されちゃったら、今やっている程度の活動すらできない。
あなたは若い人ではないかと思うが、自分の生存をきちんと確保しながら、息長く継続してことを行って、どこまでできるでしょうか、と言うのが大人のスタンス。シンシアリーやバンダービルドは韓国にいる本当に数少ない大人。そんな大人を下手にテレビに出して公開処刑したら、それこそ韓国の損失(韓国政府や愚かな韓国国民はそうは思わないだろうけど)。>>12
조선에서 역사문제에 통념과 다른 생각을 가지고 있다는것을 드러내면 사회적으로 매장당하고 심지어 목숨까지 위협받을 수 있습니다.>>22
それって中国だよね?
自由主義の民主国家である韓国もやはりそんな感じなのかな。。?>>25
そうですね。
まぁ、こういう会話を韓国人が見て何か感じてくれれば良いんですけど、
あまりこのサイトには韓国人はいらっしゃらない様で。。^^>>1
朝生じゃあないけど
何かの番組で、日本在住の何時もの韓国おばさん教授と、韓国の団体の代表、その他数名の韓国人との討論があったんだけど
日本側の反論に言い訳にじみた事しか言えないのが何時もの教授だけで
その他の韓国人は何も言えなかったよ
団体の代表みたいな人は、顔を真っ赤にして何も言えなかったのが印象だったよあんなバカ見たいなテレビよく見てられるね(笑)
全て机上の空論番組じゃん…
それもテレ朝…都合の悪い題目の場合は、「朝まで録画テレビ」にして、編集だろうな。
>>1
マスゴミが順守する 「日中記者交換協定」
http://www.h3.dion.ne.jp/~duke/politics/china1.html>>30
1968年の修正と要約
1. 日本政府は中国を敵視してはならない
2. 米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない
3. 中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない
の3点の遵守が取り決められた。
この政治三原則と政経不可分の原則に基づいて日中記者交換を維持しようとするもので、当時日本新聞協会と中国新聞工作者協会との間で交渉が進められているにも関わらず、対中関係を改善しようとする政府・自民党によって頭ごしに決められたという側面がある。日本側は記者を北京に派遣するにあたって、中国の意に反する報道を行わないことを約束したものであり、当時北京に常駐記者をおいていた朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、NHKなどや、今後北京に常駐を希望する報道各社にもこの文書を承認することが要求された。以上の条文を厳守しない場合は中国に支社を置き記者を常駐させることを禁じられた。
日中常駐記者交換に関する覚書
1972年9月29日、「日本国政府と中華人民共和国政府の共同声明」(日中共同声明)が発表され、日中両国間の国交は正常化した。以後、日中関係は大きく進展する。1974年1月5日には両国政府間で日中貿易協定が結ばれ、同日には「日中常駐記者交換に関する覚書」(日中常駐記者交換覚書)も交わされた。
” 朝まで生テレビ ”でガチ討論
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